コンテンツマネージメントシステムを大きく分けると以下のように3つの方向性のシステムがあります。
1.「軽量コンテンツマネジメントシステム」(Lite CMS)
2.汎用コンテンツマネジメントシステム(汎用CMS)
3.有料・商用コンテンツマネジメントシステム(商用CMS)
以下にそれぞれのCMSの概要と特徴を説明します。
これは、個人や中小事業者を対称にした汎用的なシステムです。多くの場合、オープンソースとしてGPLの適用や適用なしで提供されるようになっています。
ブログ型の多くは、このジャンルに入ります。
GPLとは、フリーで利用できることを前提にしていますが、もともとの著作権者がいて利用にはその著作権者への申請又は承認を必要とする世界的な決まりごとの仕組みをいいます。
特徴:
特殊なプログラム言語やシステムを極力削減し動作環境の制約を少なくしてサーバーの設置を容易にしたり、インストールに要するディスクスペースが少なくてすみ、ディレクトリ構造も操作を容易にするためシンプルとなっています。
処理できるデータの量より、手軽さに重点をおいたコンテンツマネージメントシステムでです。
活用のメリットとデメリットの可能性
メリットとしてはある程度のパソコン利用が可能であれば利用できること、運営管理費がしやすい、システム管理費が安い、アクセスに対する応答が比較的速い等が考えられます。逆に、特殊な機能に対応できないためビジネス活用やアクセス効果が薄いというデメリットがあります。
汎用CMSには、汎用的なユーザインターフェイスがあり、ログインしてユーザの設定に応じた言語やデザインで設定したり、設定された権限に応じてコンテンツを編集するしくみを提供しており、システムを拡張する機能や開発環境が充実してるシステムです。そのため、システムのサーバーへの設置、ホームページ作成のための言語の理解、ホームページの階層構造の理解といった技術能力が必要となるわけです。
汎用CMSは、多くの場合、上記の「軽量コンテンツマネジメントシステム」と同様にオープンソースとしてGPLを適用して提供されるようになっています。
汎用のCMSには、フリーのWordPress(ワードプレス)、XOOPS(ズープス)、Drupal(ドルーパル)、Joomla!(ジュームラ)等多くのCMSが存在します。なお、世界や日本において、シェアが高いからといってそのCMSが優秀であるということではありません。そもそも、ソフトやシステムは、その解説書がいち早く出版され広く普及することが利用の条件であるからです。米国のIT系出版社Packet Publishing社の「オープンソースCMSアワード」によるとJoomla! 、Drupal、Plone、MODX等が総合評価が高いようです。
世界中に様々な汎用CMSが多数ありますが、その違いは多くは、基本システム機能、操作性(インターフェース)、アプリケーションの対応の違いであり、基本的なプログラム言語やシステム(CGI等)は、オープンソースのものを利用して作成されているものがほとんどです(中には、特定の言語開発において作成されているものもある)。アプリケーションにおいても、世界の主要なCMSであるWordPressやMODX、Joomla!等では、CMSを構成する最も重要な部分であるテキストの入力や編集を行う「リッチテキストエディタ」については、「TinyMCE」というオープンソースの技術を利用しています。
活用のメリットとデメリットの可能性
汎用CMSの活用メリットは、ホームページ作成業者やホームページ作成を自社で行える事業者とっては、ホームページを容易に作成・管理できるという点です。また、様々な汎用的なCMS機能が予め用意されていることや多数のアプリケーションが用意されているため自社で開発の必要がない点にあります。また、カスタマイズの開発環境も用意されている点もメリットです。
また、広く利用されているCMSにおいては、日本語版の解説書が出ている点もメリットです。
活用のデメリットは、特定の目的、例えば、SEO対策、業種・業態の考慮、利用する規模、ホームページ作成におけるセキュリティ、ウェブアクセシビリティにおけるJIS規格対応、先進的な特殊技術等特別な目的を重点として考慮して設計されているわけではないという点にあります。
そのため、ビジネス活用等においてカスタマイズの開発が発生することになります。
GPLのCMSにおいては、特別に開発したアプリケーションはオープンソースにしなければ
ならないという条件付のものもあります。GPLのCMSは、明確な著作権者がいるためそのシステム自体をカスタマイズして別な製品として製品化することはほとんどの場合において認められていません。
また、主要なCMSは外国製のものであり、予め用意されているアプリケーション等の説明等においてまだまだ日本語化されていないという課題もあります。
また、実際に利用する事業者においては、CMSといってもある程度のHTMLというプログラム言語やコンピューターの操作の習熟が必要となります。よって、自社で作成を行っていない場合には、ホームページ作成業者等にシステム管理料やサポート料を払うことになります。
業種・業態に特化しているもの、企業・自治体向けのような大規模なコンテンツマネージメントシステムまで様々にあります。
料金についても、初期無料で月々の利用料がかかるものや、初期のCMSの料金が10万程度から数百万かかるものまであります。
主な特殊技術としては、ページごとの公開期間の厳密な時間管理、公開を承認する決済ワークフロー、サイト内リンク切れ防止・タグチェック機能、デザインの統一機能、アクセス解析機能、サブドメイン管理、携帯版・スマートフォン版作成機能、WEBアクセシビリティ機能、音声読上げ機能等様にあります。また、業種・業態を考慮したものとしては、不動産物件データベース等各種データベース、病院やホテル等の予約管理システム、引越しや車検等見積もりシステム、業種に対応した通販・決済システム等様々な特殊性があります。
活用のメリットとデメリットの推定
メリットとしては、業種・業態、規模に応じたCMSでありそのニーズにあった機能が付加されている点です。また、その事業者特有の機能を付加する場合や、仕様を考慮する場合においてもそもそもCMSを独自に開発できる能力を有する事業者であれば容易にカスタマイズもできるということになります。先進的な独自の技術や特許技術の対応も可能ですがCMSを開発・提供している事業者の開発能力次第で対応が可能となります。
また、サポートもほとんどのCMSが、利用指導や利用マニュアルやバージョンアップに対応しているはずです。
技術や運用上のデメリットは、自社のホームページに合致したCMSの採用を行った結果であればほとんどないと考えられますが、新たな機器やインターネットの環境に対応した開発に対応しているかどうかの課題があります。また、ホームページの発信はアクセス数が一般的な評価基準となりますのでアクセス増加の仕組みがあるかどうかも課題点です。
また、デメリットと言えるかどうかの問題はありますが、システムの利用が無料ではないということです。この点も、フリーのものを利用してカスタマイズに費用がかかる場合や管理費がかかる場合も考慮しなければなりません。
ホームページ作成を業者に委託した場合には、どのような方法でホームページ作成自体には、ホームページ作成費又は維持費はかかるものです。
数百万レベルのものは別にして、通常においてその費用が高いかどうかは人件費や時間削減等事業運営の省力化に繋がっているか、ビジネスであれば売上高や利益に対して十分な投資効果が得られたかという判断となります。
商用CMSも様々にあるため、採用においては、システムの開発コンセプトや機能・採用技術、運用サポート・バージョンアップ、価格等を十分に検討して採用する必要があります。
@シリーズは、上記の区別では、商用CMSに該当しますが機能的には上記3つの利用対象に対応しています。
他の商用CMSとの技術的な差別化要素は、弊社独自に開発している先進的技術開発や特許技術の利用により、アクセシビリティやユーザビりティを世界的にないレベルで高度化している点にあります。ビジネス利用においては、確実にビジネスを成功させるためノウハウを有しており、CMSの採用において保証を付けています。
また、CMSの採用において、ドメインの取得費又は指定事業者変更手続費、レンタルサーバー(専用サーバー・共用サーバー)の設定費、CMS設定費として初期費をいただく価格体系としているため、CMS自体のシステム費(ライセンス費)はいただいておりません。
また、月の利用料においてもドメイン維持費・レンタルサーバー費・CMS利用費・サポート費を含めた料金体系としているため通常にホームページを作成するよりに割安でご利用できるようになっています。
コンテンツマネジメントシステムの目的は、ホームページ作成を容易にすることにあります。 ホームページを作成し、運用するには、前述のHTML、CSS、Perl、PHP、JavaScriptといったプログラム言語や、作成したデータファイルの保存やページデータをリンクする階層構造(ディレクトリ構造)等の知識が必要です。
コンテンツマネージメントシステムでは、これらの技術的な知識がなくても、テキストや、画像等のコンテンツデータを用意できれば、ホームページによる情報発信を行えるように工夫されています。 これらによって、ホームページ作成におけるデザインやレイアウト、メニューの設定が容易になるほか、ホームページの運営におけるニュースの配信や過去のデータの更新が可能となり業務の省力化につながるわけです。